新型コロナ騒動の本質について
最近ツイッター社をイーロンマスクが買収して、数千人の社員を解雇したという報道がありましたが、その中で明らかな言論統制がツイッター内で行われていたことが明確になりました。そこでわかってきたことは、2020年の米国の大統領選挙や2022年の中間選挙を民主党に有利なように操作させる意思決定がツイッター中枢部でなされていたことであり、そのためのアルゴリズムが存在していたということです。ビッグテックの一角を占めるイーロンマスクが本来言論の自由を守るべきSNSの大手の中身を調査し、その不正・腐敗の一端を明らかにしつつあるのは、暗黒の世界に一筋の光を見出した思いです。
この問題は単に米国内の問題に止まらず、世界中の人々に影響を及ぼしている新型コロナの問題に対する情報検閲がGAFAMという巨大ビックテック企業全体に及んでいたことにも繋がっています。今回のコロナ騒動とそれに連動したワクチン接種について、特にワクチン接種を推進する側に対して異なる意見、例えば今回のｍRNAワクチンの危険性を訴える学者や言論人の投稿は、投稿する前から検閲を受けてBAN(ネットサービスなどの運営元が登録利用者に対して何らかの理由により実施する利用停止措置やアクセス禁止措置)がされてきました。参政党代表の松田学氏と大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏共著の『マスクをはずし、町に出よう』では、ファイザー社が75年間隠そうとした1291種類の「ワクチン副作用リスト」がすべて掲載されていますが、既に公表されているこの内容についても大手マスコミはじめ、ユーチューブ、ツイッター、フェイスブックなどのＳＮＳ各社は拡散することを妨げてきました。人の生死に関わる情報を何故、ここまで執拗に排除して、深刻な副作用に多くの人々が苦しんでいるワクチンに対するネガティブな情報が広がるのを防ごうとするのでしょうか。それでもようやく、国内でワクチンの副作用で亡くなったと推測される遺族の方々が声を上げ始め、超党派議連が立ち上がったことは光が見え始めましたが、全体からみるとまだまだ報道する機関は少ないのが現状です。
増田悦佐氏の2冊の著書との出会い
統一教会の問題は連日、繰り返し、繰り返し報道し続ける大手マスコミは、何故国民全体の生命に関わるmRNAワクチンの問題については政府を追及しないのでしょうか。この疑問に答えてくれる著書に出会うことができました。それは現在経済アナリスト・文明評論家として活躍されている増田悦佐氏の2冊の著書です。本年7月に出版された『恐怖バブルをあおる世界経済はウソばかり』－脱酸素社会と戦争、そして疫病のからくり―と『人類9割削減計画』－飢餓と疫病を惹き起こす世界政府が誕生するーの2冊です。こうしたタイトルを見ると多くの人は、そんなことはあり得ないと陰謀論に分類して本を読むことしないでしょう。まさか多くの国家元首や中央銀行総裁クラスや岸田総理も参加している「世界経済フォーラム」（別名ダボス会議）を主宰しているクラウス・シュワブや世界一の大富豪であり、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツのような著名人があろうことか人類９割削減計画などというバカげたプランを掲げているなどあり得ないと思うに違いありません。
統一教会のようなカルトでは、霊的無知に陥った教祖が壮大なウソを展開することによって、自分が人類の救世主だと信じ込ませ、信者を誤った道に誘いこみます。それはそのウソがあまりにもスケールが大きくて、長時間その教理に晒されると魂にまでその影響が及んでしまうからです。その教義によって洗脳された人間は教祖の言う言葉を理性で判断することができずに思考停止の状態に陥ってしまいます。それを人類全体レベルで展開しているのが、世界経済フォーラムや国際金融資本、ビックテックと呼ばれる巨大IT企業連合によるこの度の新型コロナ騒動であり、人類全体がその代償を払わされているというのが増田氏の主張です。
その壮大なウソを紐解く鍵が米国で第2次世界大戦が終わった直後の1946年に制定されたロビイング規制法と称する贈収賄励行法ともいえる法律の制定だといいます。連邦議会に登録し、四半期ごとに決算書類を開示するロビイストを通じてなら、企業や業界団体が議員などの政治家に献金することは正当で合法的な政治活動だということになってしまったのです。増田氏は『恐怖をあおる世界経済はウソばかり』の著書の中で「新型コロナウィルス騒動では、都市生活をほぼ完全に機能停止させるロックダウンとか、失業の脅しをともなう半ば強制的なワクチン接種の奨励とか、不自然な強硬策が目立った。それが何故なのかも、ロビイング活動の大きさを認識するにつれてわかってくるはずだ。」と述べ、ひときわ目立つ医療関連ロビーの巨大さと多様性について触れています。
新型コロナによる死亡数の半数以上はワクチン接種者
＝米疾病対策センター
12月9日付の大紀元ニュースでは、米国では統計結果としてワクチン接種者と追加接種を受けた人が8月の新型コロナウィルスによる死亡者数の半数以上を占めていたことが、米疾病対策センター（CDC）のデータで明らかになったと書かれています。また記事では「こうしたデータを見ると、新型コロナウイルスによる死亡者数の増加をワクチン未接種者のせいにすることはできない。また死亡の大半がワクチン普及後に起きていることから、ワクチン未接種が死亡者数に影響を与えたという結論にはならない」と循環器内科医のピーター・マッカロー博士のコメントを掲載しています。また豪州のニューサウスウェ―ル州から発表されたデータで入院患者の多くがワクチンの接種していたことが示され、集中治療室（ICU）に入ったワクチン未接種者の割合は49.1%だったのに対し、ワクチン接種者は50.3%だったと書かれています。
増田氏の著者の中で出て来る医療団体のロビイング活動は、特にワクチン接種の政府による奨励という形で現れ、ワクチンに疑問を呈する識者の意見を封殺する方向で推移して来ました。冒頭述べたツイッター社の明らかな言論統制、大手マスメディアによる一方的な偏向報道の影響は米国大統領選挙結果のみでなく、私たちの生命に直接関りを持つ医療情報の隠蔽、偏向報道にも繋がっています。増田氏は『人類9割削減計画』の著書の中で、世界政府を目指す世界経済フォーラムを主導するクラウス・シュワブやマイクロソフト創業者で現在ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の代表であるビル・ゲイツが何故、人類削減計画を推進しようとしているのかについて詳しく述べていますが、これを単なる陰謀論だと決めつけてしまうのは危険です。すべてが彼らの意図通りに動いているとは言えないものの、次第に明らかにされる現実はそうした意図をもって実際に何らかの力が働いていることを裏付けています。
今こそ真実を正面から受け止めて行動する勇気を
シルバーバーチは高級霊団が地上人類救済のために霊的真理を降ろそうとした背景として次のように述べています。
「私は、他の同僚と同じように、さる筋から物質圏での仕事の要請を受けました。その仕事というのは、自分の住む地球もろとも自らを破滅へ追いやるようなことばかりしている人類を救済することでした。」（シルバーバーチの教え・上）
今日人類削減計画という恐るべき意図をもってその計画を強力に推し進めようとしている勢力はニューワールドオーダー（新世界秩序）とか世界政府という美辞麗句を並べながら、着々とその計画を実行に移しています。ウクライナ戦争も、その計画の中の一環だとも言えます。次回は、その計画の全容とその恐るべき企みを明らかにし、今世界中でその事実に気が付き、警鐘を鳴らす人々との連携について述べて行きたいと思います。
