不可解な状況で終了した1月6日の米上下両院合同会議
運命の1月6日にあった出来事に関しては、多くの人々が目撃しました。米国上下両院合同会議の審議が正に行われようとしていたその瞬間に周到な計画の元になだれ混んだトランプ支持者に変装した極左暴力組織のアンティファやBLMらに先導された暴徒（一部トランプ支持者も含まれる）による国会議事堂への乱入によって審議が一時中断されて、その後の混乱した状況の中で次期米国大統領にジョー・バイデン氏が選出されました。この日は米国の憲政史上最悪の事態が生じ、十分な審議も経ずに次期大統領が決まったとされています。ナンシー・ペロシ下院議長は、この度の暴挙の責任は集会を開いていたトランプにあり、あと任期僅かを残した大統領の弾劾を求めています。更に示し合わせたようにツイッターは、明確な根拠も提示せずに現職米大統領のアカウントを凍結するだけでなく、永久に剥奪するという暴挙に出ました。
もし仮に今回の乱入をトランプ陣営が主導したというのであれば、正に選挙不正に立ち上がったテッド・クルーズ上院議員達が世界のメディアの前で発言しようとしていたその瞬間に国会に乱入を指示するという誰が考えても自分達にとって不利になることを先導するでしょうか？結果として、十分な審議もせずに一方的にトランプ陣営にとっては、最悪の結果を招き、世界中に選挙不正の事実が流れることを阻止できた次期大統領とされるバイデン陣営にとっては選挙不正が暴かれる機会を潰すことが出来た絶好の機会になりました。1月20日には、次期大統領の就任式が行われることになると思いますが、果たして虚偽の仮面をつけたままで政権を正常に運営することはできるのでしょうか。もちろん中国共産党を始めとした外国勢力の影響を受けて大手マスコミやビッグテック企業や国際金融資本家の圧倒的な支持を受けて登場する政権ですから、虚偽の選挙結果によって当選した疑いは濃厚であっても政権としては誕生するかもしれませんが、そうであっても政権の正当性も含めて今後の運営には多くの疑問符が付きます。
懸念される民主主義と言論の自由
ただ今回の出来すぎた茶番劇を世界中の人々は目撃しました。大手メディアは相変わらず事実を捻じ曲げて報道し、今回のテロ行為によって利益を得たはずの民主党側には一切の非はなく全てはトランプ側に責任があるという偏向報道を続けています。ただ今回の選挙不正を影で主導したと思われる勢力が、票を思うように操作して自分達にとって都合の良い候補をあらゆる手段を使って当選させてしまったことは、いくら隠そうとしても隠しきれず多くの人々に深い不信の念を植え付けました。このようなことを許してしまったら、今後行われる選挙は初めから世界を影で支配するディープステイトの意に沿った人しか当選出来ない茶番となってしまいます。そして、その不正に対して民主主義や言論の自由を守ろうと立ち上がった人々は今回のトランプ大統領やその支持者や言論人のように発言する機会すら奪われ、圧倒的な力による世論操作によって限られた言論しか許されない社会となります。
これまで私達は、言論の自由が保証される自由主義社会に住んでいたと錯覚していたのですが、先回のブログでも紹介した英国の作家ジョージ・オーウェルが書いた限られた自由しか許されないディストピアの世界に近づいていると感じます。既にサイバー空間においても言論封鎖は始まっており、真実を伝える声は現在のビッグブラザーである大手のビッグテック企業によって制限されているのです。今後真実を語ろうとする自由な言論空間は、一部の人々（中国共産党の代理人のような人々）によって次第に制限され、まるで現在の香港で起こっているのと同じことが米国だけでなく、日本も含めた自由世界全体で起こってしまっています。すでにツイッターだけでなく、FaceBookやユーチューブでも厳しい言論統制が始まっていますが、とても暗い気分になります。通信品位法230条の撤廃に向けて動いたトランプに対して脅威を感じているのでしょうか。
もう一度『1984年』を読んでみた
ジョージ・オーウェルの『1984年』の小説の中で主人公のウィンストン・スミスは真理省の記録部に勤めていて歴史を日々政権に都合の良いように改竄する作業を行っています。彼らの行動や言動は常に思考警察によって監視されます。そして毎日2分間の洗脳教育では言論の自由、思想の自由を主張する地下組織“友愛党”のリーダーであるエマニュエル・ゴールドスタインは人民の敵、反逆者として憎悪の対象とされます。最後に登場するビッグブラザー（独裁者）は、まるで救世主のように印象付けられます。今日の米国の大手マスコミやビックテック企業が行っていることは、正に真実を歪めた偏向報道であり、これはかつてのソビエト連邦や、今日の中国共産党が行っている情報のコントロールによる支配の構造と変わりません。
そして小説の中でゴールドスタインは「少数独裁による集産主義の理論と実践」という禁断の書の中で、不自由と不平等は少数独裁の集産主義に不可欠であるとして人口の85ペーセント占めるプロールという階級は労働で一生を送るようにして、人としての権利を剥奪します。そして少数の党員には私的な生活は認めず綿密に企てられた心理的頭脳教育を徹底して党の要求する正当な本能を叩き込まれます。今日少数のよる支配を実際に実現している中国共産党や世界の富の大半を手にした少数のディープステイトにとって言論の自由や民主的な権利や選挙というのは好ましいものではありません。その意味で今回の米国大統領選挙では言論の自由の制限や民意を反映させないという点で彼らの利害が一致したといえます。そして実際には圧勝していると思われているトランプ氏に投票した民意をドミ二オン投票システムによる不正操作（イタリアのレオナルドという企業の衛星を通して集められたという情報も出てきました）によってあり得ない逆転をしたことを多くの人が知りました。
今後予想される事態
ただこうした状況の中で、事態は既に大統領選挙という枠を超えて国家安全保障上の問題になって来ていることも事実です。残念ながら民主的な手続きにおいては、限界も見えてきたように思います。その意味で、今後1月20日に向けて何事も起こらずに大手マスコミが報道しているように政権移行が行われてバイデン政権が誕生するのか、別のオプションがあるのか、予断を許さない状況です。日々刻々と変化する状況の中で、このタイミングで投稿してもすぐに事態は急変することも考えられます。ただ、事態がどのうようになっても変わらないことは、私達が人として天から与えれた信仰の自由や言論の自由、そして真実を追求する自由は何人によっても侵されてはならないということです。今の香港で行われているように力づくでそれを封殺し弾圧しようとしても、それを推し進めようとする者はどれほど独裁的な権力を持っていようと、それを恒久的に維持し続けることは不可能であることは歴史が証明しています。個人的には一刻も早く、全ての事実が白日のもとに晒されて悪を犯した人は、その悪に対して正当な罰を受けて正義が正義として、真実が真実として認められる世界の到来を強く願わずにはいられません。なぜなら言論の自由や思想の自由、信仰の自由は人として生きていく上で不可欠な自由であり、歴史を通して人類が勝ち取って来た天与の権利であると信じるからです。
○参考図書 新世界秩序にNOと言おう！
